《教科書で教えたい近現代史(その4)》
本稿は鳥居徹夫氏による論考である。平成２６年（2014）年１２月１３日、中国の習近平国家主席は、支那事変で「日本軍により南京市で３０万人が虐殺された」と、従来からの主張を繰り返した。またユネスコに働きかけ、平成２８(2016)年に、日本の見解も聞かないまま、一方的に世界記憶遺産へ登録された。
中国側が主張する犠牲者数３０万人というのは虚偽である。また戦闘はあっても虐殺事件はなかった。国民党政府（蒋介石政府）から国際連盟に対して、ただの一回も「提訴」されていないと言う事実がある。
蒋介石は、「南京大虐殺」の「な」の字も主張していない。また共産軍の毛沢東も同様であった。
しかも南京攻略戦当時、現地に入った百人以上の従軍カメラマン・記者・文化人等の誰一人として、「大虐殺」について報告していない。もし「大虐殺」が実際に行われたのであれば、スクープ合戦をするが、実際には何一つ報道していない。つまり「南京大虐殺」はなかったのである。
《教科書で教えたい近現代史(その３)》
本稿は鳥居徹夫氏による論考である。日本が「日の出ずる国」であり続けることは、中国大陸や朝鮮半島の支配者にとって、ガマンならぬことなのである。
日本は、聖徳太子以来、中国大陸の王朝や朝鮮半島との外交関係に苦慮し続けてきた。
韓国指導者や、韓国民の民族的コンプレックスは、ユダヤ人に対するドイツ人の感情に似ているのではないか。
優秀なドイツ人よりも、ユダヤ人がもっと優秀であり、世界中の金融を動かし、科学技術に優れていたからである。
ユダヤ排撃のナチスが、ドイツ国民の支持を受け政権を獲得した後に、数百万人のユダヤ人をガス室で殺害したのである。
まさにそれは、ユダヤ人抹殺を図ったホロコーストであり、ジェノサイドであった。
この異様で難しい民族との付き合いが２０００年以上も続いている。
韓国民の日本国および日本人への感情は、まさにユダヤに対するナチスと同じ憎悪に満ちたもの、というのは言い過ぎであろうか。
《教科書で教えたい近現代史(その2)》
本稿は鳥居徹夫氏による論考である。韓国は、「明治日本の産業革命遺産」を紹介する「産業遺産情報センター」(新宿区)の展示についてクレームをつけ、ユネスコは日本に説明を求めた。
韓国は明治産業遺産の一つである端島(通称：軍艦島)について「朝鮮半島出身者が強制連行された」というウソを世界各国に発信した。
令和5(2023)年9月14日にサウジアラビアのリヤドで開かれたユネスコの世界遺産の会議で、日本は「強制労働の事実はない」と追加展示も行い、一次資料をもとに反論した。ユネスコは「日本側は適切に対応している」と評価した。
当時の韓国の言い分は、「歴史の真実を展示するな」「ウソの事実を提示せよ」というのである。
とりわけ前大統領の文在寅は、歴史を捏造し反日感情を煽り、日韓の合意ですらも日本が相手なら無視して当然という、まさにアウトローなのだ。
韓国は、軍艦島を「監獄島」などとレッテル張りをしたが、誰もそのようなことをいう元島民はいなかった。当然のことである。
戦後の韓国政府による日本タタキと日本へのタカリは、強制労働という反日キャンペーンは挫折した。
それ以前も慰安婦問題を取り上げ、「20万人の女性」「強制連行」「性奴隷」という「3つのウソ」を世界的に拡散し、日本への誹謗中傷を繰り返した。
当時の日本政府は、弱腰で無頓着、ことなかれ主義もあって、日本と日本人への名誉を棄損させた。
《教科書で教えたい近現代史(その1)》
本稿は鳥居徹夫氏による関係図書からの紹介である。昭和３５（1960）年頃に『快傑ハリマオ』というテレビ映画が放映され人気を博した。ハリマオはマレー語で「虎」を意味するという。このテレビ映画は、大東亜戦争の前後にマレー半島で日本軍に協力したマレーの虎、谷 豊(たに･ゆたか)をモデルにしたという。テレビの舞台はインドネシアになっていたが、史実はマレーである。
アジア地域の人々は、欧州諸国の植民地支配と、華僑の経済支配に苦しめられていた。ハリマオ＝谷豊は、敢然として反英活動に邁進する。谷豊は、日本軍に協力しアジアの解放に大きな功績を残した。そして3１歳でマラリアに倒れ、英霊として靖国神社に祀られた。
本稿は木村良一氏の寄稿です。小林製薬（大阪市）の紅麹成分を含むサプリメント（栄養補助食品）の健康被害が、大きな社会問題になっている。小林製薬のホームページによると、4月24日時点で死者は5人に上り、1500人近くが医療機関を受診している。問題のサプリは、審査がなく、届け出だけで効能をうたって販売できる「機能性表示食品」の制度を利用したものだった。
本稿は木村良一氏の寄稿です。1月2日の日本航空機と海上保安庁機の衝突事故をきっかけに航空事故の調査と捜査の在り方が、あらためて問われている。運輸安全委員会（事故調、JTSB）の事故調査が優先されるべきなのか。それとも警察の刑事捜査を重視すべきなのか。過去の航空事故のケースを参考にしながら考えてみた。
本稿は、鳥居徹夫氏の寄稿である。7月4日投開票の東京都議会議員選挙は、コロナ対応の稚拙もあった国政の影響をモロに受けた都議会自民党の伸び悩みとなった。都民ファーストは議席を減らしたものの、国政での政府批判の「受け皿」の役割を果たした。
また、労働団体の連合東京は、都議選の候補者に、連合を取るか共産党の候補者取り下げを取るか、の「踏み絵」を迫った。
秋の総選挙を占う都議会選挙であったが、立憲民主党と共産党には、選挙区調整はあったが政策共闘はなかった。
秋の総選挙に向け、共産党の候補者取り下げに期待する立憲民主党の国会議員は、共産党との政策共闘に前のめりになりつつある。
都議選では、立憲民主党も共産党も、東京都民からは相手にされなかった。
本稿は木村良一氏の寄稿です。今年4月7日、京都大病院（京都市）が新型コロナに感染した女性患者に対し、生体肺移植の手術を施した。京大病院によると、新型コロナ感染で肺の機能を失った患者への生体肺移植は世界で初めてで、記者会見で執刀医は「重篤な肺障害を起こした患者にとって生体肺移植は希望のある治療法だ」と話していた。
