カテゴリー: 社会

世界が裁く東京裁判。極東国際軍事裁判(東京裁判)は「核の威力に勝利した勝者が、敗者を裁く」茶番劇にすぎなかった。

《教科書で教えたい近現代史(その8)》
本稿は鳥居徹夫氏による論考である。「東京裁判は正義ではなく、明らかなリンチだ。私たちアメリカがどうして日本を罰する事ができるのか? 私は理解できない」(H・ミアーズ女史)
かつて民主党代表であり内閣総理大臣であった野田佳彦氏は、平成17(2005)年10月17日に「戦犯に対する認識と内閣総理大臣の靖国神社参拝に関する質問主意書」を提出し、次のように指摘した。
(1) 極東国際軍事裁判に言及したサンフランシスコ講和条約第11条ならびに、それに基づく衆参合わせ4回におよぶ国会決議と関係諸国の対応によって、A級・B級・C級すべての「戦犯」の名誉は法的に回復されている。「A級戦犯」と呼ばれた人たちは戦争犯罪人ではない。
(2) 極東国際軍事裁判で「A級戦犯」として裁かれた人々に関して、その人々の法的地位を誤認し、また社会的誤解を放置しているとすれば、それは「A級戦犯」とされた人々の人権侵害であり、内閣総理大臣の靖国神社参拝への合理的な判断を妨げるものとなる。
自民党の政治家までが、A級戦犯を靖国神社に祀ってあるから公式参拝反対などと言っている。東京裁判は国際法違反の野蛮な復讐劇であった。弱肉強食の国際社会を肯定する「帝国主義」にほかならない。

世界の識者から見た「大東亜戦争」!

《教科書で教えたい近現代史(その7)》
本稿は鳥居徹夫氏による論考である。来年(令和7年)は、日露戦争に勝利して120周年である。帝政ロシアによる東アジアへの軍事侵略を、日本が果敢に阻止したのが日露戦争。二百三高地陥落を受けての旅順制圧、日本海海戦でバルチィック艦隊を壊滅させ、そして奉天の会戦でロシアのコサック部隊を撃破した。
また日清戦争に勝利して、来年で140年。豊島沖海戦、黄海海戦で北洋艦隊を撃破し、北洋艦隊の本拠地の威海衛を制覇し、ペキンを震撼させた。
この日本の勝利は、アジアの被抑圧民衆を目覚めさせた。日本は、非抑圧民衆にとって、アジアの曙であった。
にもかかわらず、国内の与野党の政治屋たちは、中国や韓国に迎合し、祖国日本を侵略国家だと攻撃し、あいも変わらず日本国の名誉と日本国民へのヘイトスピーチを繰り広げている。
そして日本の左翼メディアや自称歴史学者までもが「日本は悪かった」と、ゆがめられた歴史の虚構に便乗し、祖国を貶める言動を拡散している。
大東亜戦争は、白人の植民地支配と華僑の経済支配という「二重の支配」に苦しめられてきたアジア諸国に、自由と独立をもたらしたものであったことは、厳然たる事実である。
また東京裁判は、勝者の復讐(ふくしゅう)劇に過ぎなかったのであることは、その後の歴史が証明している。
この大東亜戦争や東京裁判について、世界はどのように見ているのかを、まず日本人自身が認識しなくはならないと思う。 

マッカーサーの後悔 ‼パール判事の日本無罪論

《教科書で教えたい近現代史(その6)》
本稿は鳥居徹夫氏による論考である。 マッカーサーは「アメリカが悪く日本の自衛戦争だった」と告白した。またマッカーサーは「過去100年に米国が太平洋地域で犯した最大の政治的過ちは共産勢力を中国で増大させた」「次の100年で代償を払わなければならないだろう」とも語った。
日本の無罪を主張したインドのパール判事は、国際法に拠らず、事後法によって行われた裁判と指摘。戦勝国による「リンチと何ら変わらない復讐」であり、違法裁判であると非難した。

『日航・松尾ファイル』の出版(上)ー書き下ろしたその意味を伝えたいー

本稿は木村良一氏の寄稿です。日航ジャンボ機墜落事故を扱ったノンフィクションを出版した。1985(昭和60)年8月12日、日航機が御巣鷹の尾根に墜落して520人が亡くなったあの航空事故である。この夏40年目の節目を迎える。なぜ、航空史上最悪の事故は起きたのか。上・中・下の3回に分け、拙著の内容を紹介しながら事故の真相に迫る。

満洲はシナではないと『紫禁城の黄昏』が喝破 ‼ ましてや日本の植民地でもなかった

《教科書で教えたい近現代史(その5)》
本稿は鳥居徹夫氏による論考である。上智大の渡部昇一教授(故人)は、「イギリスのジョンストンの著書『紫禁城(しきんじょう)の黄昏(たそがれ)』が証拠採用なら、「極東軍事裁判は全員無罪であった」と喝破した。
そもそも極東軍事裁判そのものが国際法違反であるが。
そもそも満洲国は満洲民族の国家であったし、中国の一部ではなく、日本の植民地でもなかった。満洲国は、日本の保護で治安の良い地域となり、満洲鉄道の沿線の開発も進み、産業も発達した

南京攻防戦はあったが、大虐殺はなかった‼

《教科書で教えたい近現代史(その4)》
本稿は鳥居徹夫氏による論考である。平成26年(2014)年12月13日、中国の習近平国家主席は、支那事変で「日本軍により南京市で30万人が虐殺された」と、従来からの主張を繰り返した。またユネスコに働きかけ、平成28(2016)年に、日本の見解も聞かないまま、一方的に世界記憶遺産へ登録された。
中国側が主張する犠牲者数30万人というのは虚偽である。また戦闘はあっても虐殺事件はなかった。国民党政府(蒋介石政府)から国際連盟に対して、ただの一回も「提訴」されていないと言う事実がある。
蒋介石は、「南京大虐殺」の「な」の字も主張していない。また共産軍の毛沢東も同様であった。
しかも南京攻略戦当時、現地に入った百人以上の従軍カメラマン・記者・文化人等の誰一人として、「大虐殺」について報告していない。もし「大虐殺」が実際に行われたのであれば、スクープ合戦をするが、実際には何一つ報道していない。つまり「南京大虐殺」はなかったのである。

屈折した対日感情の韓国 ‼   そもそも韓国は戦勝国でなかった

《教科書で教えたい近現代史(その3)》
本稿は鳥居徹夫氏による論考である。日本が「日の出ずる国」であり続けることは、中国大陸や朝鮮半島の支配者にとって、ガマンならぬことなのである。
日本は、聖徳太子以来、中国大陸の王朝や朝鮮半島との外交関係に苦慮し続けてきた。
韓国指導者や、韓国民の民族的コンプレックスは、ユダヤ人に対するドイツ人の感情に似ているのではないか。
優秀なドイツ人よりも、ユダヤ人がもっと優秀であり、世界中の金融を動かし、科学技術に優れていたからである。
ユダヤ排撃のナチスが、ドイツ国民の支持を受け政権を獲得した後に、数百万人のユダヤ人をガス室で殺害したのである。
まさにそれは、ユダヤ人抹殺を図ったホロコーストであり、ジェノサイドであった。
この異様で難しい民族との付き合いが2000年以上も続いている。
韓国民の日本国および日本人への感情は、まさにユダヤに対するナチスと同じ憎悪に満ちたもの、というのは言い過ぎであろうか。

3つのウソ「20万人の女性が、強制連行され、性奴隷にされ」は日本国民へのヘイト

《教科書で教えたい近現代史(その2)》
本稿は鳥居徹夫氏による論考である。韓国は、「明治日本の産業革命遺産」を紹介する「産業遺産情報センター」(新宿区)の展示についてクレームをつけ、ユネスコは日本に説明を求めた。
韓国は明治産業遺産の一つである端島(通称:軍艦島)について「朝鮮半島出身者が強制連行された」というウソを世界各国に発信した。
令和5(2023)年9月14日にサウジアラビアのリヤドで開かれたユネスコの世界遺産の会議で、日本は「強制労働の事実はない」と追加展示も行い、一次資料をもとに反論した。ユネスコは「日本側は適切に対応している」と評価した。
当時の韓国の言い分は、「歴史の真実を展示するな」「ウソの事実を提示せよ」というのである。
とりわけ前大統領の文在寅は、歴史を捏造し反日感情を煽り、日韓の合意ですらも日本が相手なら無視して当然という、まさにアウトローなのだ。
韓国は、軍艦島を「監獄島」などとレッテル張りをしたが、誰もそのようなことをいう元島民はいなかった。当然のことである。
戦後の韓国政府による日本タタキと日本へのタカリは、強制労働という反日キャンペーンは挫折した。
それ以前も慰安婦問題を取り上げ、「20万人の女性」「強制連行」「性奴隷」という「3つのウソ」を世界的に拡散し、日本への誹謗中傷を繰り返した。
当時の日本政府は、弱腰で無頓着、ことなかれ主義もあって、日本と日本人への名誉を棄損させた。

イスラム教徒が靖国神社で英霊に ‼   「怪傑ハリマオ」のモデル=谷豊

《教科書で教えたい近現代史(その1)》
本稿は鳥居徹夫氏による関係図書からの紹介である。昭和35(1960)年頃に『快傑ハリマオ』というテレビ映画が放映され人気を博した。ハリマオはマレー語で「虎」を意味するという。このテレビ映画は、大東亜戦争の前後にマレー半島で日本軍に協力したマレーの虎、谷 豊(たに・ゆたか)をモデルにしたという。テレビの舞台はインドネシアになっていたが、史実はマレーである。
 アジア地域の人々は、欧州諸国の植民地支配と、華僑の経済支配に苦しめられていた。ハリマオ=谷豊は、敢然として反英活動に邁進する。谷豊は、日本軍に協力しアジアの解放に大きな功績を残した。そして31歳でマラリアに倒れ、英霊として靖国神社に祀られた。

「サプリの制度」 安全性を見失うことなかれ

 本稿は木村良一氏の寄稿です。小林製薬(大阪市)の紅麹成分を含むサプリメント(栄養補助食品)の健康被害が、大きな社会問題になっている。小林製薬のホームページによると、4月24日時点で死者は5人に上り、1500人近くが医療機関を受診している。問題のサプリは、審査がなく、届け出だけで効能をうたって販売できる「機能性表示食品」の制度を利用したものだった。