F-16『ファイティング・ファルコン』戦闘機が完全無人の初飛行に成功した。米空軍、ボーイング社が同時公表した。世界の空軍では、F-22『ラプター』、F-35『ライトニングⅡ』に代表される第5世代戦闘機に時々刻々、転換中で無人空中標的機にそれに見合う性能の機種が求められてきた。今回実用化したF-16型機を母体にした、QF-16型機は第一線の訓練ニーズに応えるとされ、向こう20年間使用する。
F-16『ファイティング・ファルコン』完全無人機、初飛行に成功。米空軍、ボーイング共同開発
カテゴリー: 航空と宇宙
ルフトハンザ航空、次世代大型機59機発注。ボーイング、エアバス2社に分割
欧州屈指の航空会社、ルフトハンザ航空が次世代大型機59機の大量発注を決定した。ボーイング社が開発着手を決めた先進改良型、B777-9X型35機とエアバスA350-900型、24機。何れの機種も30機の仮発注契約が付随している。公表機体価格換算で契約総額は190億ドルに達し、独史上単一の契約として最大だ。
全日空が安全性で国内、断然トップ。世界ランキングは12位
サンフランシスコ空港で7月、起きたアシアナ航空のB777型機着陸失敗事故で航空旅客の間で一時、”空の安全”に疑念が過ったが、2013年の世界の空はいつになく安全な年だと言う。”空の安全の番人”『FSF(フライト・セイフティ・ファウンデーション)』等の分析で重大事故発生件数、犠牲者数は平均値を大きく下回っていると指摘された。LCC(格安運賃航空会社)の内外路線での参入が極く当たり前で、コスト重視で『安全性が疎かになるのでは?』との不安もこのところ払拭されつつある。
ボーイング、"ドリームライナー"初の派生型B787-9型機の処女飛行に成功(続報)
ボーイングが”ドリムライナー”初の派生型B787-9型機の処女飛行に成功した。9月17日、連続5時間のテスト飛行はトラブルも無く無事終了、同型機が技術的に進化を遂げたことが証明された。既に商業運航を開始中の初期型のB787-8型機に比べ胴体を6メートル延長したことで客席数は40席多い290人乗り。航続距離も550キロのび投入路線の選択が拡大する。最大のセールス・ポイント省エネ性能は20％の燃料節約を保証、後方に迫ってきたライバル、エアバスA350XWB型機をここで一気に差をつけたいところ。
ボーイング787-9型の初飛行開始。次世代省エネ機の初の派生型
ボーイングが9月17日、B787-9型機の初飛行を実施した。同機はB787初期型に比べ、胴体を6メートル延長、収容旅客数は最大で290人(初期型、B787-8型機は最大250人乗り)に増え。航続距離も550キロ延び、運航時の経済性は一段と向上する。B787型機の最初の派生型機で受注機数全体の4割を占める。
88億㌦の巨大プロジェクト、ジェームス・ウエブ宇宙望遠鏡
10数年前に始まったNASA最大のプロジェクト「ジェームス・ウエブ宇宙望遠鏡(JWST=James Webb Space Telescope)」の開発は、技術面では難題に直面しながらも解決に向け進んでいるが、コストの高騰に悩まされている。[JWST]開発計画は、ハブル宇宙望遠鏡[HST]の後継として1990年代末に予算10億㌦(1,000億円)で始まった。
しかし、NASAが2011年1月に公表した[JWST]開発計画の改訂版によると、開発費総額は88億㌦(8,800億円)を多少超えるまで膨らみ、完成して軌道投入は余裕を見て当初計画から10年遅れの2018年10月になると云う。
今年のロシア航空ショウ「MAKS 2013」
8月27日〜9月1日の間モスクワ郊外のジューコフスキー(Zhukovsky)空軍基地で開かれた第11回のロシア航空ショウMAKS 2013のトピックスを紹介する。27日開会式当日はメドベジェーエフ(Medvedev)ロシア首相が出席、演説の後、各所の展示を視察、デモ飛行を観閲して、関係者を激励して回った。展示内容は期待を上回るものだったと云う。
中国を含む43ヶ国から1000の企業が集い、100機以上の地上展示が行われ、10以上のグループ100機による飛行演技が行なわれた。
以下はトピックス。
どこへ行くボーイング・ロングビーチ工場。米空軍向けC-17型機、生産終了
ボーイング社は9月12日、米空軍向け大型輸送機、C-17『グローブマスターⅢ』の最終号機を引き渡したと発表した。同型機の製造を担当した南カリフォルニア・ロングビーチ工場の生産ラインは海外からの受注残があり2014年迄、生産活動は継続する。同社はC-17型機の優れた短距離発着性能と60トンの戦略輸送能力にかなうライバル機が存在しないため、原油マネーで潤う中東市場等で改めてセールス攻勢をかける。米議会内には、日米同盟進化の具体的シンボルとして航空自衛隊へ20機程度の導入を打診する動きも出てきた。生産ラインの閉鎖となれば、4,000人の直接雇用が失われ、関連企業を含めると全米44州、３万人強の労働者が職場を失いかねない。ポストC-17問題は今後ワシントンでも政治問題化は必至だ。
東京モノレール17年ぶりの新型車両導入。来年7月から
東京モノレール(社長:中村弘之)が17年ぶりに新型車両導入を決め、9月10日発表した。”スマートモノレール”を設計のコンセプトに置き、乗客目線で内外の利用者に羽田往復の快適空間を提供する。2014年7月に営業運転に投入、順次、旧型車量から更新していく。2020年の東京五輪開催が決まり、羽田空港は国際線を含むハブ空港機能見直しが必至で、第5滑走路、新設等利用者の増加に見合うアクセス対策が急がれる。新型車両導入はこうした要請に応える一方、ルートが競合する京浜急行羽田線への挑戦状だ。
全日空機、小型ヘリの誤進入で進入復航。朝の関空で
関西空港で9月10日、午前8時半頃小型ヘリが使用中の滑走路に誤進入し、着陸態勢だった羽田発、全日空141便＝B767-300型機(乗客・乗員140人搭乗)＝が急遽、進入復航(ミスド・アプローチ)を余儀なくされた。25分後、全日空機は無事着陸。乗客にけが人等はなく機体も異常は無かった。