《教科書で教えたい近現代史(その6)》
本稿は鳥居徹夫氏による論考である。 マッカーサーは｢アメリカが悪く日本の自衛戦争だった｣と告白した。またマッカーサーは「過去１００年に米国が太平洋地域で犯した最大の政治的過ちは共産勢力を中国で増大させた」「次の１００年で代償を払わなければならないだろう」とも語った。
日本の無罪を主張したインドのパール判事は、国際法に拠らず、事後法によって行われた裁判と指摘。戦勝国による「リンチと何ら変わらない復讐」であり、違法裁判であると非難した。
本稿は木村良一氏の寄稿です。日航ジャンボ機墜落事故を扱ったノンフィクションを出版した。1985（昭和60）年8月12日、日航機が御巣鷹の尾根に墜落して520人が亡くなったあの航空事故である。この夏40年目の節目を迎える。なぜ、航空史上最悪の事故は起きたのか。上・中・下の3回に分け、拙著の内容を紹介しながら事故の真相に迫る。
NASAの「Electrical Powertrain Flight Demonstration (EPFD)(電動航空機飛行実証)」プロジェクトは、ハイブリッド電動航空機の実用化を目指す計画。別途NASAでは「Integrated Aviation System Program (IASP)」（統合推進システム）で取組み中の出力MW（メガワット）級の推進システムの完成を急いでいる。EPFDは、このエンジンを使う最大180席の単通路旅客機の実証飛行試験を目指している。EPFDでマグニクス、GEの２社を選定、既存の航空機に新しい電動推進装置(EPU)を取付け2025年頃に実証試験を行い、2030~2035年の民間機に導入を考えている。
(NASA’s Electric Powertrain Flight Demonstration (EPFD) project focuses advancing the future of aviation by introducing hybrid electric flight into a reality. Under NASA’s Integrated Aviation Systems Program (IASP), EPFD is accelerating the transition of megawatt (MW)-class powertrains to narrow body airliner carrying up to 180 passengers. EPFD contracted two companies, GE Aviation and magniX, who will conduct flight test of hybrid electric propulsion systems using existing testbed aircraft. Aiming to complete at least two demonstrations around 2025, and introduce the new systems by 2030~2035 in commercial airliner. )
《教科書で教えたい近現代史(その5)》
本稿は鳥居徹夫氏による論考である。上智大の渡部昇一教授(故人)は、「イギリスのジョンストンの著書『紫禁城(しきんじょう)の黄昏(たそがれ)』が証拠採用なら、「極東軍事裁判は全員無罪であった」と喝破した。
そもそも極東軍事裁判そのものが国際法違反であるが。
そもそも満洲国は満洲民族の国家であったし、中国の一部ではなく、日本の植民地でもなかった。満洲国は、日本の保護で治安の良い地域となり、満洲鉄道の沿線の開発も進み、産業も発達した
米国空軍長官フランク・ケンドール(Frank Kendall)氏は今年4月30日、議会国防小委員会 (House Appropriation Defense Subkommittee)で次のように述べた；―
『空軍は2030年代末までに、有人戦闘機に随伴し協力する無人戦闘機「CCA= Collaborative Combat Aircraft（協調無人戦闘機）」を2,000機調達することを計画している。第１段階として２社、アンドリル社(Anduril)およびジェネラル・アトミックス社General Atomics）を選定、2029年までにCCA約100機を製造する。その後２年毎に契約を更新し、更新時には今回選に漏れた企業の参入もあり得る。』
(Air Force Secretary Frank Kendall told lawmakers April 30 at House Appropriation Defense subcommittee, the Air Fore plan to buy 2,000 Collaborative Combat Aircraft (CCA) through the late 2030s, only 100 will be build by 2029 for Increment 1, which awarded Anduril and General Atomics. After an initial award, more new contracts will follow on a roughly two-year tempo, he said.)
《教科書で教えたい近現代史(その4)》
本稿は鳥居徹夫氏による論考である。平成２６年（2014）年１２月１３日、中国の習近平国家主席は、支那事変で「日本軍により南京市で３０万人が虐殺された」と、従来からの主張を繰り返した。またユネスコに働きかけ、平成２８(2016)年に、日本の見解も聞かないまま、一方的に世界記憶遺産へ登録された。
中国側が主張する犠牲者数３０万人というのは虚偽である。また戦闘はあっても虐殺事件はなかった。国民党政府（蒋介石政府）から国際連盟に対して、ただの一回も「提訴」されていないと言う事実がある。
蒋介石は、「南京大虐殺」の「な」の字も主張していない。また共産軍の毛沢東も同様であった。
しかも南京攻略戦当時、現地に入った百人以上の従軍カメラマン・記者・文化人等の誰一人として、「大虐殺」について報告していない。もし「大虐殺」が実際に行われたのであれば、スクープ合戦をするが、実際には何一つ報道していない。つまり「南京大虐殺」はなかったのである。