２０２０年の夏季オリンピック・パラリンピックの東京での開催が、９月８日に決まった。東京に５６年ぶりに聖火がともる。冬季の札幌（１９７２年）、長野（９８年）と合わせると、日本では４回目の五輪になる。五輪決定のニュースは日本に大きな希望をもたらした。これから７年間、少子高齢化と不景気にあえぐ日本社会に活力を与えてくれるだろう。
新聞やテレビなど各メディアも競って五輪決定の吉報を伝えた。そんななか１０日付の新聞各紙の社説を読むと、ひとつ気になる点がある。
高血圧治療薬の臨床研究データ改竄と、肌がまだらに白くなる美白化粧品の被害。この２つがここ最近、大きな医療問題になっている。片方は医薬品で、もう一方は化粧品とその対象は違うものの、問題の本質は同じだろう。どこがどう同じなのか。そこを分析しながらあらためて薬との付き合い方を考えてみたい。
ジャーナリストにはことあるごとに思い出し、記憶にとどめる努力を怠ってはならない取材対象があると思う。私にとってそのひとつが移植医療であり、その背後にでんと横たわる深刻な脳死ドナー（脳死下での臓器提供者）不足だ。
今年７月２日付の朝刊各紙に報じられた岡山大病院（岡山市）の生体肺移植手術のニュースが、そんな私の思いに再び火を付けた。
安倍首相は10月4日、下村博文、文部科学相に医学部新設の検討を指示した。東北地方の医師不足解消の切り札となる。村井宮城県知事の陳情に直ちに対応した。有力候補値は仙台、首都圏が浮上。早稲田、同志社の医学部構想がどう絡むか注目の的だ。医学部新設解禁が実現すれば1979年以来。