現在パリで行われている「COP21」で、オックスフォード大物理学名誉教授ウエード・アリソン氏が提案した地球温暖化対策は、極めて現実的で説得力がある。その主張は「国民と原子力発電所の労働者の被曝許容量の制限値を現行の1000倍に引き上げる」と云うものである。
原発の安全性、誇張された被曝リスクは見直されるか！
カテゴリー: エネルギーと環境
スカンクワークス、開発中の小型核融合炉「CFR」を公表
ロッキードマーチン社の研究チーム“スカンクワークス(Skunk Works)”が密かに開発してきた革命的な原子力発電装置の概要が、このほど明らかになった。これは「CFR」”コンパクト核融合炉(Compact Fusion Reactor)”と呼ばれ、原型炉は5年以内に完成し、10年後には実用炉は出来上がると云う。
蜜蜂が、エアバス・ハンブルク工場の環境保全で一役買う。検査合格の蜂蜜の瓶を部品供給業者などへプレゼント。
米環境保護庁(EPA)、ボーイングの温室効果ガス排出抑制に企業貢献賞授与
三菱重工、鹿児島県川内市のシャトルバスに『電気バス』納入
ソーラー・インパルス、2015年の世界一周飛行を目指す
ソーラー・インパルスは、米大陸横断に成功した”HB-SIA”を改良して大型化した登録記号”HB-SIB”機を製作中で、これを使い2015年に世界一周飛行を行なおうとしている。コクピット内の装備は、乗員が最大5日間の継続飛行に耐えられるよう作られている。
ボーイング、海水利用で砂漠で育成可能なバイオ燃料に関心
日本人が知るべき国連の結論–福島原発の放射線
これは日経新聞電子版2013-01-17 17:00に掲載された「放射線と発がん、日本人が知るべき国連の結論」の解説と補足である。
原文のForbes 2013-01-13 Forbes. Comは、「原子放射線の影響に関する国連科学委員会」UNSCEAR (United Nations Scientific Committee on the Effects of Atomic Radiation)の2012年12月発表の報告を根拠にしている。これの翻訳が日経電子版だが、これを判り易く解説し、さらに最近の話題を追加した。結論は「真実に基ずいて行動しなければ、見当違いのことに時間と金を費やすことになる」
4メガトンの水爆が暴発寸前。1961年、B-52型機墜落事故の真実
広島原爆の260倍の破壊力を有する水爆が、搭載した米空軍戦略爆撃機(B-52)の墜落事故で暴発寸前だったことが明らかになった。英国の有力紙『ガァーデアン』が9月20日、”特ダネ”扱いで報じた。欧米の大手メディアも重大な核事故として一斉に追随報道した。起爆装置のうち最後の一個が不作動で核爆発が寸前で食い止められたという。最悪の場合、ニューヨーク、ワシントン、フィラデルフィア、ボルティモアの米東海岸、人口稠密地帯を放射能雲が襲い、数百万人の市民が巻き添えで生命の危機に直面したとしている。