近着の外誌が相次いで伝えるところによると、中国では、成都航空機で作られた第五世代戦闘機J-20の初飛行(2011-11-01)に続いて、2機種目となる瀋陽航空機が開発中の[J-31]戦闘機が2013年2月から試験飛行を開始したと云う。[J-31]は昨年11月の広東航空ショウで“先進型戦闘機”として4分の1サイズの模型が展示され、去る9月25日の北京国際航空展示会でも類似の模型が公開されたので、西側でその存在が噂されていた。
中国、2機種目のステルス戦闘機[J-31]が出現
投稿者: 松尾 芳郎
核攻撃任務を司る米・戦略軍の最高幹部、カジノ不祥事で捜査対象に
核攻撃任務を司る米・戦略軍(USSTRATCOM)の最高幹部がカジノ関連の不祥事に巻き込まれ捜査対象になっている事が明らかになった。米国の有力メディアが先週末、一斉に報じた。問題の高官はNo2の地位にあったが、不祥事発覚後、地位を剥奪されたという。軍当局は捜査中だとして事実の公表を控えている。米軍のトップグループに属する制服組が捜査対象となるのは極めて異例。米軍の核関連部隊では最近、規律の乱れが相次いで報じられており、今回の軍高官のスキャンダル表面化も合わせ気がかりだ。
海上自衛隊、次期対潜哨戒機(P-1)10月飛行再開へ
飛行中の”全エンジン停止”という想定外のトラブルで飛行を停止していた海上自衛隊、次期対潜哨戒機(P-1)の飛行再開が決まった。10月から実施する。防衛省が原因を特定、部分改修でフライト再開に安全上問題ないと判断した。同型機の今後の導入は予定通り行なう。中国海軍が初めてSLBM(潜水艦発射弾道ミサイル)装備の新型原潜で来年から太平洋を作戦海域に本格的核の哨戒行動を起こすという。海上自衛隊の次世代哨戒機の実戦配備の加速は日米共同のハンターキラー作戦遂行で重要な役割を担う。
安倍総理の動静に全米が刮目。国益主張を貫いた"千両役者"(その1)
日本の総理が、米国訪問時にこれほど迄にスポットライトを浴びた事があっただろうか。ウォール街で、シンクタンクで、国連総会で安倍晋三のスピーチに全米のマスコミが刮目した。簡にして明瞭な中身。主張すべき、とりわけ国益に係わるテーマはひるまず訴えた姿勢がもっといい。在留邦人の大多数が、戦後初めて、あるべき日本の指導者像を見たと感激した。米国の反応も歴代総理と大いに違った。連日、有力メディアは安倍首相の動静を追い、ついには『ウォール街のロックンローラー』と巧まざる政治パフォーマンスに脱帽するほどだった。衆参両院選挙の大勝という政治基盤を背に安倍晋三は内外で”千両役者”の階段を上り始めた。
米国防総省、海軍などの空中給油サービス業務を民間企業に委託
Defense Industry Daily(2013-09-25)によると、米国防総省は海軍、国防省内の他部門、その他の政府機関、他国への航空機売却、等の場合に使う空中給油業務を「オメガ空中給油サービス」社に委託することを決め、総額3,060万㌦の契約を結んだ。
大西洋上空でパイロット全員居眠り。機長らが英航空当局に告白
座席数325人乗りの大型旅客機(エアバスA330型機)で今年8月、大西洋上空を飛行中、機長らパイロット全員が一時、寝込んでいた事が明らかになった。英国の大衆紙『ザ・サン』が9月26日、”こちら操縦室。ただいま居眠り中”のセンセーショナルな見出しで”特ダネ”として報じた。乗員が英国航空当局に文書で提出して明らかになったが、乗員は『2日間で睡眠時間は５時間だった』という。
ボンバルデアの次世代狭胴機CSeriesが初飛行に成功
ボンバルデアCSeries CS100型機の初号機[C-FBCS]は、2013-09-16(月)ケベック州モントリオール郊外のミラベル空港を午前10時前に離陸、約2時間半後の正午過ぎに着陸、初飛行を無事に終了した。初飛行担当のチャールス・エリス(Charles Ellis)機長は「これ以上の初飛行は望めない。最新型のフライトデッキは快適で操縦の感覚も優れ予想通りだった」と語っている。
F-16『ファイティング・ファルコン』完全無人機、初飛行に成功。米空軍、ボーイング共同開発
F-16『ファイティング・ファルコン』戦闘機が完全無人の初飛行に成功した。米空軍、ボーイング社が同時公表した。世界の空軍では、F-22『ラプター』、F-35『ライトニングⅡ』に代表される第5世代戦闘機に時々刻々、転換中で無人空中標的機にそれに見合う性能の機種が求められてきた。今回実用化したF-16型機を母体にした、QF-16型機は第一線の訓練ニーズに応えるとされ、向こう20年間使用する。
日本人が知るべき国連の結論–福島原発の放射線
これは日経新聞電子版2013-01-17 17:00に掲載された「放射線と発がん、日本人が知るべき国連の結論」の解説と補足である。
原文のForbes 2013-01-13 Forbes. Comは、「原子放射線の影響に関する国連科学委員会」UNSCEAR (United Nations Scientific Committee on the Effects of Atomic Radiation)の2012年12月発表の報告を根拠にしている。これの翻訳が日経電子版だが、これを判り易く解説し、さらに最近の話題を追加した。結論は「真実に基ずいて行動しなければ、見当違いのことに時間と金を費やすことになる」
韓国、許すまじ。ロイズ制裁決定
韓国関連の重大事件が明らかになった。英国の『ロイズ保険組合』を先頭に世界中の保険会社が、韓国の船舶と物資を再保険対象から拒否したという。韓国籍の船舶は、事実上世界のどの港にも入港が出来なくなった。韓国のマスコミは政府の意を受け、黙りを決め込んでいる。日本の大マスコミはこうした事実を頬かむりして読者に伝えない訳に行くまい。
日本のマスコミはほとんど報道しなかったが、世界の海運界が韓国関連の重大事件で大揺れとなっている。